TRELLISで「サステナビリティ専門家必読の9冊」が紹介されていました。5冊は邦訳されています（加えて1冊は11月に邦訳出版予定）ので、夏期休暇などに読んでみてはいかがでしょうか。 『これからの地球のつくり方: データで導く「7つの視点」』ハナ・リッチー著（早川書房、2025年） 2024年に原書が出版された本書は、リッチーが「Our World in Data」の副編集長兼元リサーチ責任者、およびオックスフォード大学マーティン・グローバル開発プログラムの上級研究員という立場から執筆したものである。大気汚染、気候変動、森林破壊、食糧システム、生物多様性、海洋プラスチック汚染、乱獲という7つの主要な環境問題に関するデータを基に、リッチーは気候変動に対する悲観論と安易な楽観論の両方に異議を唱え、数字は不完全ではあるものの、確かな進展を示していると論じている。ビル・ゲイツはこの本を「目から鱗が落ちるような、必読の一冊」と評した。現状がどれほど悪いのか、あるいは良いのかについて、二極化した世論の議論を乗り切ろうとする専門家にとって、本書は有益な指針とな

先般、「日本の稼ぐ力を取り戻す」ことを目的として導入されたコーポレートガバナンス・コード（CGコード）が改訂された。今回の改訂では、コードへの形式的な対応が目的化していることが課題として認識され、原則数を大幅に削減するなど、「実質化」を重視した内容となっている。 サステナビリティに関する規定も大きく見直された。従来は「第２章 株主以外のステークホルダーとの適切な協働」に位置付けられていたが、「第４章 取締役会等の責務」に移され、原則では「取締役会は、中長期的な企業価値の向上の観点から、サステナビリティを巡る課題に積極的・能動的に取り組むべき」と規定された。 従来の「上場会社は、社会・環境問題をはじめとするサステナビリティを巡る課題について、適切な対応を行うべき」という規定と比べると、サステナビリティを企業価値向上のための経営課題として位置付ける姿勢がより明確になったといえる。 その背景には、サステナビリティが中長期的な企業価値を左右する重要な経営課題であり、投資家による企業評価においてもサステナビリティ情報の重要性が高まっていることがある。また、

サステナビリティ経営の創始者の1人、ジョン・エルキントン氏が提唱した「サステナビリティ経営の6つのフレーム」というものがあります。提唱したのは10年くらい前ですが、今でも有効なフレームワークです。 サステナビリティ経営では、財務的リターンと社会課題の解決を両立させることを目指していますが、大部分のビジネスパーソンが、財務リターン中心の思考回路を持っており、なかなか社会課題解決との両立と結び付けることができません。そこには、思考のフレームが必要です。ジョン・エルキントン氏は、以下の6つの思考フレームがあるとしています。 【リソース・フレーム（資源制約の視点）】 1970年代の「成長の限界」以来、「資源の限界」は、サステナビリティ思考の基本フレームです。人口の増大、生産・消費の拡大により資源が不足するとの予測は、昔からあります。1990年代頃からは、3Mなどの企業が、資源・エネルギーの効率利用がコスト削減を通じて、企業利益に貢献するという考えを取り入れるようになりました。その後、それが進化しておりサーキュラー・エコノミーなどのビジネスモデルも生まれて