TRELLISの記事より。 サステナビリティは転換点を迎えている。現在主流となっている5つのモデル―会計的アプローチ、ロールバック、権力政治、反企業的アプローチ、キャリア志向型―には、それぞれ重大な限界がある。「サステナビリティ2.0」では、基本原則を再確認し、インセンティブを創出し、サステナビリティを事業戦略や業務に統合すべきである。 サステナビリティの5つの主要モデル 「会計モデル」 このモデルの「変革の理論」とは、「測定（および報告）したものを管理する」というものだ。これにより、サステナビリティの実践に会計的な考え方が取り入れられる。その公式は、「データ＋情報開示／透明性＝環境・社会・ガバナンス（ESG）パフォーマンスの向上に向けた説明責任」だ。 このモデルに基づく一連の報告基準、規制、格付けは、サステナビリティを主流に押し上げる一助となった。しかし、優れた会計は不可欠ではあるが、それだけでは不十分だ。財務会計は、損益を左右したり、ビジネスケースを構築したりするものではない。公認会計は、プラスのインパクトをもたらすものではない。さらに、反対

幸福感を得るためのお金の使い方について纏めた「Happy Money: The Science of Smarter Spending」という書籍があります。 この本では、幸福感を上げるためのお金の使い方として、①「物ではなく体験を購入しよう（Buy Experiences）」、②「特別なご褒美にしよう（Make it a Treat）」、③「心に余裕を持てるよう時間を買おう（Buy Time）」、④「先に支払って楽しみを倍増させよう（Pay Now, Consume Later）」、⑤「他人のためにお金を使おう（Invest in Others）」の5つを挙げています。このうち、①③⑤は、CSVの機会となります。 ①「物ではなく体験を購入しよう」は、同じ金額を使うのであれば、物を買うよりも、コンサート、旅行などの体験に使ったほうが、幸福度が高いというものです。この理由としては、体験のほうが、他者との交流を伴い、他人に語れるストーリーになりやすいということがあるようですが、直感的にも納得できます。また、モノではなくコト（体験）を買うことは、大量の

「中小企業では、サステナビリティにどう取り組めば良いのか？」という質問を受けることがある。サステナビリティは、リソースに余裕のある大企業が取り組むもので、中小企業では対応が難しいという印象があるようだ。 基本的には、中小企業でも、自社事業・バリューチェーンの正負の影響、機会・リスクを評価してマテリアリティを特定し、KPI/目標を設定してPDCAを回すといった基本的なサステナビリティ経営を実践することが望ましいが、体系的に取り組むリソースがないという場合は、まずは、今後、顧客からの要請がさらに強まるであろう、脱炭素や人権への対応、そして業界として特に重要な課題がある場合は、その課題に対応することで良いのではないか。 また、サステナビリティの動きが、産業構造やサプライチェーンを大きく変革し、長期的に事業に大きな影響を及ぼすこともあるので、業界への長期的影響に対しては、感度を高めておくべきだ。 気候変動については、まず温室効果ガス排出量を把握する必要がある。主要な排出源を特定し、排出量を計測または概算する。そのうえで、排出削減の取り組みが可能か考える。